EARTHQUAKE RESISTANT耐震改修

地震は世界のどの地域でも発生するわけではなく、大陸プレートの境界地域に集中して発生します。日本は環太平洋地震帯に位置し、地殻変動が激しく地震活動が活発です。

そのため国土面積は世界のわずか0.25%に過ぎないにもかかわらず、世界で起こるマグネチュード6.0以上の地震の約2割が日本で発生しています。
『地震大国』と呼ばれる所以はここにあります。

耐震改修

日本の建築基準法は1981年6月(旧耐震・新耐震のライン)と2000年6月に大きく変化しており、それ以前の建物であれば耐震性に少なからず不安を抱えています。
また、2011年3月11日に東北地方太平洋沖で発生した未曾有の大地震を見ても、耐震性に不安点が全くない建物などないかもしれません。

昨今「耐震性」がビルやマンションなどの建物において、資産価値を決める重要なポイントとして注目されており、改修工事は資産価値向上にとって、大きな役割を果たすものとなっています。
ただ、資産価値を語る以前にこの『地震大国』において、使用者の安全を確保する耐震性を備えることは、所有者にとって責務と言えるかもしれません。

耐震診断・改修工事ともに費用が必要にはなりますが、多くの自治体で診断や補強に対する補助金や融資制度を創設しており、ご検討の価値は決して低いものではないと言えるでしょう。

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